【学会情報】日本体育･スポーツ･健康学会 第76回大会、SSF渡邉理事長、松下シニア政策オフィサーらが登壇　

　2026年8月31日（月）、9月1日（火）、2日（水）に「日本体育・スポーツ・健康学会第76回大会」（於：札幌コンベンションセンター、北翔大学）が、「地域変革へのスポーツ実践と科学の貢献 －ウェルビーイング実現に向けた「集まる・つながる共生社会」を目指して－」をテーマとし開催されました。当財団からは、渡邉 一利理事長、松下 由季シニア政策オフィサー、水野 陽介シニア政策オフィサー、宮本 幸子シニア政策ディレクターが登壇しました。

　8月31日（月）、基調講演後に開催された学会本部企画シンポジウム「地域変革へのスポーツ実践と科学の貢献 －新たなスポーツ振興による地域活性化の検証－」では、渡邉理事長が指定討論者として登壇しました。シンポジストでは研究者に加えて、北広島市役所の担当者がプロスポーツを核とした「ボールパーク」構想によるまちづくりの現状と課題について話題提供を行い、研究と実践の連携のヒントにもなる内容となりました。当財団評議員でもある大東文化大学 工藤保子氏がコーディネータを務めております。

　渡邉理事長は指定討論者として登壇者3名の発表に共通して、研究・実践成果を市民と社会のウェルビーイング向上にどう結び付けるか、アウター施策とインナー施策をどう結び「まちづくり」を進めるか、スポーツコンプレックスの拡充とこれからのまちづくりの方向性、推進するための方法論（アクション）をどう考えるかなどを提議し、フロアからも多くの質問が寄せられました。

　松下シニア政策オフィサーは、同日の午後に開催された会員企画5「国内初の全国活動量計データからスポーツ×健康政策を考える －誰もが運動・スポーツとのつながりを持てる社会の実現に向けて－」において、「運動・スポーツをすると 身体活動も増えるのか？ 身体活動から捉えなおす運動・スポーツ」を発表しました。

　発表内容はSSFと明治安田厚生事業団 体力医学研究所が2023年度より実施してきた、共同研究「活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査」に基づく分析結果です（調査報告書は当財団ホームページにて10月ごろ公開予定）。運動・スポーツ実施状況と身体活動量や座位行動時間との関連を中心に報告するとともに、第4期スポーツ基本計画の策定を見据え、従来の運動・スポーツ実施率を中心とした評価では捉えきれなかった課題を提示しました。ディスカッションでは、身体活動の視点を取り入れた政策のあり方について検討し、参加者とシンポジストとの活発な議論が行われました。

　また、共同研究者である、明治安田厚生事業団 体力医学研究所の川上 諒子副主任研究員も、「全国活動量計調査からみた日本人の身体活動の実態」について発表を行いました。本企画のコーディネータは水野 陽介シニア政策オフィサーが務め、指定討論者として明治安田厚生事業団 体力医学研究所の甲斐 裕子副所長が登壇しました。

　宮本シニア政策ディレクターは、2024年度に実施した「スポーツ振興に関する全自治体調査2024」を二次分析した結果について発表しました。スポーツ政策の主管部局と推進計画の有無および内容との関連を明らかにすることを目的とし、人口規模を統制しても主管部局の違いが政策の内容に関連することや、今後の分析課題などについて報告しました。